WEBライターなら副業しても会社にバレない？6つの対策を紹介します

いまや、副業をするのは珍しくありません。

転職や独立（フリーランス）など次のキャリアに向けた準備として、副業を検討している人も多いと思います。

ですが、「副業が会社にバレてしまうかも」という懸念から副業ができていない方もいるのではないでしょうか？

「会社で副業は禁止されていないけれど、バレたら何かと言われそうで面倒…」
「独立の準備として副業をやりたいから、できれば会社には言いたくない」

という方も多いと思います。

会社バレが気になる方におすすめしたい副業が「WEBライター」です。

資格不要で誰でも気軽に始められるとして人気のWEBライターですが、会社にもバレにくいのです。

今回の記事では、

• WEBライティングの副業が会社にバレにくい理由
• 副業が会社にバレないためにあなたにできること
• 副業が会社にバレたらどうなるの？
• 副業が禁止されていたらどうする？

などをご紹介していきます。

今回の記事は、あくまで「諸事情で会社にできるだけバレたくない」という方向けに書いています。会社で副業が禁止されている場合はそのルールに従いましょう。就業規則を破ってまで副業をするのはおすすめしません。

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WEBライティングの副業が会社にバレにくい理由

最初にお伝えしたとおり、WEBライターの仕事は会社はもちろん知人や家族にもバレにくいです。

その理由は、顔出し不要＆匿名で働けるから。さらに、特別なスキルも不要ですしオンラインミーティング（打ち合わせ）も他の仕事に比べて少ないです。

パソコンをすでに持っている方であれば、特に用意するものもありません。

WEBライティングの副業が会社にバレないための６つの対策

WEBライティングの副業は周りにバレにくいですが、100%バレないわけではありません。

ここでは、少しでもバレてしまう可能性を減らすためにできる対策を6つご紹介します。

実名や顔写真をインターネットに出さない

副業をする際は、インターネットに実名・顔写真などの個人が特定されるような情報を載せないようにしましょう。

WEBライターのいいところは、匿名で仕事ができる点です。

実名や顔写真を公開しないのもそうですが、本業の会社名も伏せておくようにしましょう。

プロフィールに記入する場合は「◯◯関係の仕事をしている」といったように、ぼかすのがポイントです。

また、SNSで仕事の依頼を受けることもありますが、プライベート用と副業用のアカウントを使い分けることがオススメ。

フォロワーに会社関係の人がいるアカウントでやりとりすると、副業がバレる可能性が高まってしまいます。

クラウドソーシングで副業をする

クラウドソーシングとは、インターネット上で企業や個人が不特定多数の人々に向けて仕事を発注（アウトソーシング）する業務体系のことを指します。

代表的なサイトとしては、「クラウドワークス」「ランサーズ」「ココナラ」などが挙げられます。

クラウドソーシングならWEB上で仕事が完結するため、本業の業務時間以外に自宅でやっている限り、会社にバレることはないでしょう。

クライアントとのやりとりは主にチャットで、たまにスカイプやZoomなどでの打ち合わせがある程度です。

本業の連絡先を教えることもないので、会社に連絡が入ることもありません。

また、クラウドソーシングを利用した収入は「雑所得」として扱われます。

雑所得は、住民税を自分で納付できるため、本業の会社に伝わらなくて済みます。

これがアルバイトとして会社に雇われる形での副業になると、その収入は「給与所得」として扱われ、住民税は本業の会社から天引きされることが多いです。

納付書の金額が通常より高額だと、会社から副業を疑われる可能性が高まるので注意してください。

副収入を年間20万円以下に抑える

WEBライターに限らず、副業の年間所得が20万円を超えたら確定申告が必要になります。

この「確定申告」の住民税の納付方法によって、会社に副業がバレる危険があります。

（※確定申告とは1年間の所得を計算して税務署に申告し、納税することです）

確定申告の際、住民税の徴収方法を「自分で納付」と「給与から差引き」のどちらかを選べるのですが、ここが会社に副業がバレるかどうかの分かれ道。

ここで「給与から差引き」を選んでしまうと、本業と副業の給与の総額に基づいた住民税額が会社に通知されるため、会社に副業がバレる可能性が高まります。

そのため、確定申告の住民税の納付方法は「自分で納付」を必ず選ぶようにしましょう。

なお、「所得」とはWEBライターで稼いだお金とイコールではありません。仕事で得た「収入」から、仕事にかかった「経費」を差し引いた金額のことを指します。

そのため、年間の売上が20万円以上であっても、経費を引いて20万円以下になった場合は、確定申告は要りません。

WEBライター経費には、

• パソコンの購入費
• インターネットの通信費
• 情報収集のために使用した書籍代
• 取材の交通費や飲食代

などがあります。

住民税は普通徴収にして自分で納付する

副収入を年間20万円以下に抑えれば確定申告は不要ですが、ここで安心してはいけません。

実は、100円でも所得があれば「住民税」は別に申告する必要があります。

ここでも、確定申告と同様に会社にバレるリスクがあります。

確定申告と同様に、住民税の納付方法は「自分で納付」を選ぶことがポイントです。

ただし、「年間所得が赤字の場合」や「アルバイトとしての副業で給与所得を得た場合」は住民税の申告は不要です。

副業していることを同僚に話さない

つい、職場の同僚に副業について話してしまうこともあるかもしれません。

しかし、副業ができるだけバレたくないのであれば、自分一人の秘密にしておきましょう。

悪気なく、あなたが副業をしていることを他の人に話してしまうことも考えられます。

同僚に「秘密にしておいて」と言っても、あなたが副業していることが会社内で噂になったり、飲み会の席などで上司にポロッと言ってしまったりする可能性もあるので、なるべく秘密にしておきましょう。

口の堅い同僚であっても、副業していることは誰にも話さないでおく方が無難です。

スマートフォンの通知に気をつける

スマートフォンの通知から、副業がバレてしまうケースもあります。

ランチの合間や終業後など、何かの拍子に副業のクライアントのメッセージ通知を上司に見られてしまう可能性も考えられます。

対策としては、

• クライアントとのやりとりは自宅のパソコンのみで行う
• スマートフォンのアプリの通知はオフにしておく

といったことを徹底しておくと良いでしょう。

給与支払報告書の金額

「現金手渡しなら、給与支払いの痕跡が残らないから副業はバレない！」と思っている人は要注意です。

給与を支払った副業先は、法人・個人事業主を問わず “給与支払報告書” を作成して市区町村に提出する義務があります。

市区町村は “給与支払報告書” をもとに住民税を決定し、納付書を本業の会社へ送ることになっています。

そのため、納付書の金額がいつもより高額であると、副業がバレてしまう可能性が高くなるのです。

現金手渡しであるからと安心せず、クラウドソーシングなどを利用することをオススメします。

副業が禁止されていたらどうする？

いまや副業OKの企業が増えましたが、それでもまだ、会社の就業規則で副業を禁止しているところも多くあります。

副業が禁止されていたらどうするのか、ここでは副業が禁止されているあなたにできることをご紹介します。

できることその1：上司に相談する

「副業禁止」とされていても、それはあくまで現状のルール。

10年以上前からルールが更新されていないだけかもしれませんし、「誰かが副業をやりたいと言い始めたら解禁しよう」と考えている可能性もあります。

実際に、社員数名で「副業を許可してほしい」と依頼があったことで、副業を解禁した企業もあるそうです。

ぜひ一度、上司に相談してみてください。あなたのひと声で、会社のルールが変わるかもしれませんよ。

上司に相談するときには、必ず明確な理由も伝えましょう。「副収入が欲しいから」ではNGです。もし、収入面での不安から副業にチャレンジしたい場合は、具体的に何に使うのか、いくら稼ぎたいのかなどをはっきり伝えると、許可してもらえることも多いですよ。

できることその2：転職を検討する

いまや、副業を許可している企業は多くあります。

どうしても副業をしたいのであれば、転職を考えるのも1つの手です。

また、WEBライターの副業をしたいなら、思い切ってWEBライティングの仕事に転職するのもおすすめです。

案外、未経験でも雇ってくれるところはありますし、副業でやるよりもスキルアップできますよ。

副業OKでも気をつけたい、「ルール違反」の危険性

副業が許可されていても、場合によっては法律的に処罰されることもあります。

まずは、会社の就業規則を必ず確認するようにしてください。

ここでは、特にみなさんに注意してほしい危険性をご紹介していきますね。

本業に支障がでる場合

まず、副業が原因で本業に専念できず、業務に支障が出る場合は処罰の対象になることがあります。

• 睡眠不足で業務に集中できない
• 業務中にも副業をしてしまう
• 遅刻や欠勤が多くなる
• ぼんやりして重大なミスを犯す

といった事態になっては、会社側も困ります。

副業をするときは自己管理を徹底し、本業に悪影響が出ない範囲にしておきましょう。

同業他社で副業した場合

同業他社で副業をしたり、副業で競合する可能性のある会社を設立したりすることは、本業の会社の利益侵害につながります。

本業と関連のある副業がバレた場合、「あなたの副業が会社に損害を与えた」と言われかねません。

その場合は懲戒免職や減給といった処分を受ける可能性もあるでしょう。

副業を始める際は、本業の会社の利益を奪うことにならないかをよく考えてくださいね。

情報漏洩などで会社に不利益を与えた場合

副業をした時、故意でなくとも本業の内部情報が漏れてしまうことがあります。

顧客や技術情報、仕事効率化のテクニックといった情報が外部に漏れた場合、本業の会社が損害を被るケースもあるでしょう。

状況によっては、重大な問題に発展しかねません。

副業をする場合は、本業の重要情報を流出しないように細心の注意を払ってくださいね。

会社の信用に関わる場合

副業の種類によっては、会社のブランドや信用が損なわれる場合もあります。

「従業員が詐欺のような副業をしていた」と言われれば、会社の面目が潰れてしまいます。

副業先は信用できるところなのか、怪しくないかなどしっかり確認しましょう。

まとめ

「会社の人に、副業について言及されたくない」「今後独立するための準備だから、できれば会社に知られたくない」という方もいると思います。

そんな方には、顔出し不要かつペンネームで仕事ができるWEBライターがおすすめです。

会社にバレたくない場合は、

• 実名や顔写真をインターネットに出さない
• クラウドソーシングで副業をする
• 副収入を年間20万円以下に抑える
• 住民税は普通徴収にして自分で納付する

などを意識することで、できるだけバレないようにする方法はあります。

また、スマートフォンの通知や給与支払報告書が原因でバレることもあるので注意してください。

副業をきっかけに、転職したりフリーランスになったりなどキャリアを築いていく人も多い時代。

今年中に転職する、3年以内に独立する、などの目標を持って、副業でコツコツ経験を積んでいきましょう。

また、副業自体は許可されていても、会社に不利益をもたらしてしまった場合は処罰の対処となることも。

必ず会社の就業規則に則って、副業するようにしてくださいね。